保団連　竹田智雄新会長をインタビュー「笑顔の奥に秘めた決意」

人に喜ばれることを

愛知県西部の平和町（現稲沢市）に生まれ、両親と弟、祖父母の６人で暮らしていた。実家は幼稚園を経営しており、当時はなかなか受け入れ先がなかった障害を持つ子どもも通っていた。
父親は戦争で長兄を亡くして実家の農地を継ぐことになり、「やりたいことができなかった」という思いから、子どもたちには「何でも好きなことをやりなさい」と繰り返した。母親は戦争中に家族が結核で苦しんだ経験から、「健康であれば何でもいい」と、子どもの進路について強く言うことはなかった。そうした中でも「人に喜ばれることをしなさい」と言うことはあり、竹田少年は「医者になれば、みんなの健康の役に立つし、喜ばれるだろうか」とおぼろげながら考えていた。

やっぱり、臨床に進みたい

医学部受験は「こんなに難しいのか、とびっくりした」が、現役で岐阜大学医学部に合格。当初は小児科を専攻しようと考えていたが、麻酔科の山本道雄教授に出会い、麻酔科の魅力にはまっていった。集中治療、救急医療、最後にペイン治療を学び、「これだ」と確信した。
「私自身も昔から痛みにはすごく弱くて、歯医者も怖くて逃げ回っていました。そんな痛みを取ることができるのはすごいな、と」
研究にのめり込んだこともあった。顕微鏡を見て、試験管を振り、結果が出て、きちんと理屈が合う瞬間は、すごく面白かったと今でも思う。だが英語論文を３本書いたところで、「研究は、このくらいでいいかな」と感じた。
「私はやっぱり、人と直に接する臨床に進みたい、『治ったよ』と喜んでもらえる仕事がしたいな、とはっきり思ったんです」
病棟で患者の悩みなどを聞いていると、痛みで困っている人が思った以上に多かった。整形外科等の治療や手術の適応にはならないレベルの痛みでも日常生活に支障があり、そうした患者は、どこにも行き場がないことに気づいたという。
１９９8年に岐阜市で開業した当時、岐阜県内にペインを専門とするクリニックはなく、患者は大学病院の限られた診療日に受診するしかなかった。当初は一般内科とペインの比率は８対２くらいだったが、現在はほとんどがペインの患者だ。

痛みを理解し、粘り強く伴走

日々の診療で大切にしているのは、「仕事に復帰したい」「自分の足で歩きたい」など、痛みが取れた先の目標を共有し、粘り強く伴走することだ。ペインを専門にしていると、外科的治療の適応にならず「こんなに痛いのに、異常なしと言われた」と駆け込んでくる患者が少なからずいる。そうした人々の痛みを理解し、寄り添いつつ、諦めずに治療を継続できるよう促していく。
印象深かった患者がいる。３０代の女性で、高校を卒業したころから痛みが出て、歩くこともできない状態だった。何十軒も受診したが原因も治療法も分からず、ほとんど諦めかけていた中で、たまたま竹田クリニックを受診した。トリガーポイント注射を試みたところ、痛みが取れる瞬間があり、「動ける自分を思い出した」という。
週２回、遠方から１時間ほどかけて通院し、日常生活はもちろん、ＳＮＳでの発信や市の広報大使を務めるなど徐々に活動の幅を広げていった。そして先日、「結婚した」と報告があった。
「粘り強く治療すれば成果が上がり、生活の質が向上すると確信を持てた症例でした。１０年以上、歩けない状態だった患者さんが、社会で活躍し、結婚して幸せに暮らしていることは、本当にすごいと思うし、うれしい限りですね」

署名で国が動いた衝撃

保険医協会や保団連については、勤務医時代は存在も知らなかった。開業する際、近所で開業している循環器内科の医師から「絶対に入った方がいい」と勧められて入会した。送られてくる新聞や雑誌を読むと共感することが多く、署名も家族やスタッフの範囲で挑戦してみた。ただ、患者さんに対しては、どう持ちかけたらいいのか分からず躊躇していた。
そこへ湿布薬の保険外しの問題が持ち上がり、大阪協会が先陣を切って撤回を求める請願署名に取り組んでいた。３万筆の署名を突き付け、制限付きではあったものの国の方針が変わるのを目の当たりにした。
「こんなことが起こるのか、と、ものすごい衝撃でした」
目の前には、湿布が保険から外れたら本当に困るという患者さんがたくさんいた。自身が校医を務める特別支援学校にも、湿布のおかげで日常生活を送れているような子どもが大勢いる。
２０１７年、湿布薬の問題を含め患者負担増の中止を求める署名が保団連から提起され、恐る恐る患者さんに署名を持ちかけると、とても喜んでくれ、家族や知人など周囲にも呼び掛けて大いに協力してくれた。
思えば学生時代から、医学部特有の徒弟制の中で、自分の意見など言おうものなら「10年早い」と一蹴され、まして政府に対してものを言うことなど想像すらしなかった。
「でも、湿布の件で吹っ切れました」
今では待合室や受付の棚に保団連の署名やパンフレットがズラリと並び、診察室には「先生がんばって」と一言添えられた真新しい署名が置かれていた。
「署名は患者さんとの対話もはずむし、患者さんも求めているということが分かります。保団連の訴えは、背後に患者・国民の声があることが最大の強みだと思っています」

会長として、
地域医療を担う医師として

保険証廃止問題では、井上美佐副会長らとともに記者会見などで患者の生の声をぶつけ、大きな反響を呼んだ。２３年５月には保団連副会長として参議院の特別委員会で意見陳述に立ち、長年地域医療を支えた歯科医師から「オンライン資格確認が義務化されれば廃院するしかない」と相談を受けたエピソードを紹介すると、議場が静まり返った。
「私を介して、患者さんや現場の先生方が話しているような感覚です。国民医療を守るためには、医療機関の経営と権利が守られることと、患者負担軽減の両方が絶対に必要だと改めて思います」
２４年２月、保険医協会・医会の会員１０万６千人を擁する保団連の会長に就任した。地元を離れ２０年間東京の事務所に常駐した住江憲勇前会長の熱い思いを引き継ぎつつ、長良川のほとりで地域医療を担う現場の重みが加わる。
「保団連会長の重責を、私１人で担えるとは思っていません。でも保団連には素晴らしい副会長や理事の先生方がいますから、安心しています。ウェブなどもうまく使いながら、みんなで保団連を盛り立てていければと思っています」
柔和な笑顔の奥に、地域の、そして国民全体の医療を守ろうという決意が光る。