産業革命が始まる18世紀後半から、地球の平均気温が約１℃上昇しているという。温暖化により海水温が上昇し、北極圏や南極圏の氷が解けて海面も上昇。それに伴い気候変動が起こり、近年、日本でも豪雨災害や猛暑などに見舞われることも珍しくなくなった。こうした気候危機を回避するため、産業革命以降の気温上昇を1.5℃に抑えることが目標とされ、各国で温室効果ガス排出量を削減する目標が立てられている。しかし、日本は再生可能エネルギーの普及が遅れ、原発依存の継続など、世界の潮流から外れた状況も見られる。電気料金が高騰する中で、経済的合理性を担保しつつ、効果的な温暖化対策を進めるために、どのようなエネルギーを選択するべきなのか。今、待ったなしの状況になりつつある中で、気候危機に対する私たちの姿勢が問われている。